トルコ地震 国際支援本格化へ

トルコ東部で起きた地震は、発生から丸３日が過ぎ、被災者の治療や住居の確保が急務となるなか、日本から派遣された医療チームが現地で活動をはじめるなど、今後、国際的な支援が本格化する見通しです。
トルコ東部のワン県で起きた地震では、これまでに４６１人が死亡し、およそ３０００棟の建物が倒壊しました。こうしたなか、現地では日本から派遣された民間の医療チームが相次いで被災地に入り、病院でけが人の手当てに当たっています。医療チームの看護師は「東日本大震災の際には、トルコから大勢の人が日本の被災地に入り、支援してくれました。今回は、私たちができるかぎりのことをしたいです」と話していました。一方、トルコ政府は、地震発生当初、「自国で対応できる」として各国政府からの支援の打診をイランなど一部の国を除いて断っていましたが、地震発生の２日後になって、およそ３０か国の政府に物資の支援を要請しました。これを受けて、このところトルコとの関係が悪化しているイスラエル政府も支援を決め、２６日、プレハブの住宅や毛布を乗せた第一便が空路、トルコに向けて出発しました。ワン県では被災者の数が６０万人に上ると推定され、厳しい寒さの中、家を失った人たちの寝泊まりする場所の確保が急務となっていて、今後、国際的な支援が本格化する見通しです。